2023年の景気後退とインハウス化・内製化の重要性

「Web広告業界ってどうなるの？」

「今後のWebマーケティングはどうしたらいいの？」

こちらの記事では2023年の景気後退とWeb広告のインハウス化・内製化の重要性についてまとめております。

2023年の景気動向

2022年9月に行われたIDCの調査によると、世界の企業幹部の59％が2023年に景気後退が起こると考えています。

参考;https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS49713422

一般的に景気が後退すると、マーケティング費用も予算削減傾向にあります。

実際2019年には広告費が19％減少しました。

景気後退時のマーケティングの重要性

ですが、景気が後退しているからといって広告費の削減は安易に行うべきではないと考えられます。

2007年〜2008年の景気後退時の際に、マーケティングへの投資を続けた企業の60％は、投資費用を回収できています。

経験豊富な企業ほど、景気の悪い時期もマーケティングを維持することが重要だと考えています。

 

ですが多くの企業は景気が良いことを前提として体制となっており、短期間に切り替えるのは難しいと思われます。

そのため、少ない広告予算でより高い効果を上げられる体制を整えておく必要があります。

2021年のインターネット広告費は上昇傾向に

「2021年日本の広告費 インターネット広告媒体費詳細分析」によると、　2021年の総広告費は通年で6兆7,998億円となり前年と比べると10.4％上昇しました。

2020年からの感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復しています。

特に「インターネット広告費」は高い成長率となっており、2兆7,052億円、前年比21.4％上昇。

 

新聞・雑誌・ラジオ・テレビの「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円となっており、初めて「インターネット広告費」の方が上回りました。

2023年以降もインターネット広告媒体費は継続して成長することが予想されるため、よりインターネット広告が重要になってきます。

内製化・インハウス化の重要性

内製化・インハウス化は外部に依頼している広告代行費などを削減できるため、コストカットにつながります。

また、コストカットよりも大きいのは自社の商品・サービスを理解している自社担当者がマーケティングに携わることによって、広告の効果を高められることにあります。

代行業者はあくまで、代行業務を請け負っているだけですので、商品・サービスについての専門的な知識を持っている訳ではありません。

 

一方、インハウス化・内製化している場合は、一番商品・サービスを理解している自社が運用することになります。

商品・サービスの良さやどんなターゲットに刺さるのかを理解しているため、適切なアプローチができ広告効果が向上します。

↓その他インハウス化のメリットはこちら↓

2023年の景気後退とインハウス化・内製化の重要性まとめ

2023年の景気後退とインハウス化・内製化の重要性についてまとめさせていただきました。